トリウム熔融塩炉

林田力

トリウム熔融塩炉が注目されている。トリウム熔融塩炉はウランではなく、トリウムを原子力燃料として利用する。その火種としてプルトニウムが使用される。これによってプルトニウムを消滅させることができる。これはプルトニウムの処理を課題とする立場には注目すべき技術である。

このトリウム熔融塩炉は古くから研究されていたが、主流にならなかったことは政治的な理由がある。もともと原発推進側はプルトニウムを高速増殖炉で再処理して再び使うという核燃料サイクルを描いており、プルトニウム消滅という技術に魅力は感じなかった。また、核兵器を作りたい(作れるようにしておきたい)立場も、プルトニウムを生成する軽水炉に魅力を感じていた。これらの事情は逆にプルトニウムを処理したい立場にはトリウム熔融塩炉の優位性を示すものになる。

但し、注目すべきはプルトニウムの消滅であって、発電システムとして魅力ではない。脱原発の思想には巨大科学技術への不信もある。再生可能エネルギーが注目された理由も、地域独占の集権的な電力システムから地産地消の分権型電力システムへの転換になるためである。トリウム熔融塩炉は研究中の技術であり、実用化には重点的な投資が必要である。溶融塩による配管の腐食などの技術的なハードルがある。限られたリソースで新規投資するならば再生可能エネルギーに投資したいところである。

そもそもトリウム熔融塩炉も核エネルギーの一種である。トリウム熔融塩炉ではメルトダウンは原理的に起きず、放射性廃棄物は少ないとされる。相対的にはクリーンで安全性が高いとされる。それでも放射能汚染は皆無ではない。脱原発からのトリウム熔融塩炉推進には、プルトニウム処理を優先させるという価値判断が必要になる。

現状ではトリウム熔融塩炉の推進力は原子力技術者の非主流派が中心になるだろう。以下のようなメンタリティである。「今後も原発に頼るとしたら、安全で使いやすいのはどのような炉なのか。トリウム溶融塩炉だけが解ではないが、科学データをもとに改めて考える意味はある」(安藤淳「中国、次世代原子炉の開発急ぐ 「トリウム」に脚光」日経産業新聞2013年6月14日)。脱原発派も自分達と意見の異なる研究者を御用学者とレッテル貼りして口汚く罵るだけでは問題は解決しない。

脱原発側が克復しなければならない課題は、一部の脱原発運動のカルト的傾向である。脱原発の主張を正当化するために福島は放射能で汚染されていなければならない、核のゴミは解決不可能でなければならないという倒錯した思考が見受けられる(林田力『放射脳カルトと貧困ビジネス』Amazon Kindle)。このような姿勢は、プルトニウムの処理を真面目に解決しようとする立場にとって邪魔でしかない。



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